インドネシアでの多孔性配位高分子（PCP/MOF）技術開発を3者で推進
多孔性配位高分子（PCP/MOF）を活用した次世代高圧ガス容器「CubiTan」を開発するAtomis社（本社：兵庫県神戸市、浅利 大介 代表取締役CEO）は、インドネシア国立研究革新庁（通称：BRIN、ラクサナ・トリ・ハンドコ 長官、以下「BRIN」）、および八千代エンジニヤリング株式会社（本店：東京都台東区、高橋 努 代表取締役社長執行役員、以下「YEC」）との3者において、2023年10月13日（金）にジャカルタのBRIN本省でインドネシアでのPCP/MOFの利活用を含めた技術開発に関するMOUを締結した。
本MOUは、BRINのラクサナ・トリ・ハンドコ長官、駐インドネシア共和国特命全権大使 金杉憲治氏の立ち合いのもと、BRINのナノテクノロジー・マテリアル分野の研究部門長 ラトノ・ヌルヤディ氏、八千代エンジニヤリング代表取締役社長執行役員の高橋 努氏、Atomis代表取締役CEOの浅利大介氏によって調印された。
ラトノ・ヌリヤディ氏は、MOFは金属材料と有機材料の間のエンジニアリングプロセスであり、これらを特定のナノメートルサイズの多孔質材料にパッケージ化すると説明し、「この協力により、科学的観点とインドネシアでの応用の両方の観点から共同研究を発展させることができることを期待している」と述べた。
アトミス社CEOの浅利大介氏は、MOFをガス吸着剤として用いてナノレベルでガスを制御する、次世代のインテリジェント高圧ガス容器「CubiTan」によるスマートガスネットワーク構想の開発を進めていると述べた。
「CubiTan」は、軽量・小型・IoT機能を備えた立方体形状の高圧ガス容器。浅利CEOは「CubiTanがうまく活用されれば、現在高圧ガスシリンダーを使用しているガス供給のデジタル変革に貢献し、天然ガスやバイオガスの効率的な利用にも貢献することが期待されます」と述べ、「今回の連携により、MOFがさまざまな分野で広く活用されるとともに、多くの社会問題に適切に対処できるよう取り組みを強化することを期待している」とした。
一方、YECの代表取締役社長執行役員の高橋 努氏は、YECは総合建設・開発コンサルタントとしてインドネシアを含む国内外の社会インフラ整備を中心とした技術サービスを提供する会社であると説明した。
同氏は、新技術を探求するためにさまざまな関係者との協力関係を発展させることの重要性を強調し、その一つがインドネシアで実施されるアトミスのMOF技術導入プログラムであるとした。そして、現在はBRINテクノロジーサービスセンターと連携し、インドネシアの高圧ガス容器に関する法規制への適合性検証、ガス貯蔵性能に関する技術検証、事業展開検証などの活動を行っていると説明した。
「具体的には、私たちの目標はメタンガスなどのクリーンエネルギーの利用を拡大し、社会全体にとってメタンガスの利用可能性の多様性を高めることです」と高橋氏は強調した。
「このスマートガスネットワーク構想により、インドネシアは大小多くの島々で構成されているため、これまでパイプの設置が困難であった地域への天然ガスやメタンガスの供給が可能になります。また、この活動がエネルギーの地産地消を促進し、エネルギーセキュリティを維持するとともに、グリーンエネルギーへの転換による脱炭素社会の実現に貢献し、ひいては社会に新たなソリューションを提供できることを願っています」と語った。
