日本電気硝子、酸素燃焼などカーボンニュートラル技術をガラス産業に提供

水素-酸素燃焼にも対応可能な酸素燃焼技術「NOFC」でCO2排出量の削減

　日本電気硝子株式会社（本社：滋賀県⼤津市、岸本暁社長）は、中期経営計画「EGP2028」達成に向けた新たな展開としてガラス製造におけるカーボンニュートラル技術を提供するエンジニアリング事業を開始する。

　本エンジニアリング事業では、日本電気硝子が長年培ってきたガラス製造に関する知的財産活用の一環として、ガラス製造におけるCO2排出量を削減する技術を提供する

　CO2排出量削減技術の代表的な例として酸素燃焼があり、日本電気硝子はこの画期的な技術を業界に先駆けていち早く導入。現在、グループの溶融炉の燃焼設備は95％以上が酸素燃焼方式となっており、業界でも極めて優れた技術を有する。

　また、直近10年間における日本電気硝子のガラス溶融に関する特許出願数は世界一であり、非特許（ノウハウ）と併せて卓越した知的財産を有しており、ガラス製造におけるカーボンニュートラルに向けて、業界をリードする技術を蓄積している。

検索条件：国際特許分類C03B5/00（溶融窯における溶融；ガラス製造専用窯）、出願日2014年～2024年
検索日：2024年6月24日
使用検索システム：Patsnap Analytics（Patsnap Pte. Ltd.製）

　日本電気硝子プロセス技術担当の金谷常務執行役員は「近年、環境問題への意識の高まりから、製造業におけるカーボンニュートラルが求められています。当社は、ガラス製造におけるカーボンニュートラル達成に向け、酸素燃焼技術や水素-酸素燃焼技術、電気溶融技術、溶融炉制御システムを自社で開発し、これらの技術を用いたガラス溶融炉の開発・評価を進めてきました。
　これらの技術は当社にとどまらず、ガラス産業全体のカーボンニュートラルに適用できると考えています。本事業を通じて、ガラス溶融技術に関する特許出願数世界一を誇る当社が培ってきた技術を広くガラス産業で活用し、産業全体の環境負荷低減に貢献するとともに、当社の中期経営計画「EGP2028」の売上目標達成にも寄与するものと考えています」とコメントしている。

カーボンニュートラルを推進する技術例

酸素燃焼技術「NOFC」（NEG Oxy-fuel Combustion Technology）

　日本電気硝子は1993年に日本で初めてガラス溶融炉への酸素燃焼技術の導入に成功し、現在ではほぼ全ての炉の燃焼設備に適用している。酸素燃焼炉は炉内に窒素を持ち込まないため、排ガスによる排熱量が大幅に減少し、燃料使用量とCO2排出量が削減できる。また、空気燃焼炉の蓄熱室も不要となるため、省資源・廃棄物の低減も実現できる。さまざまなガラス材料やサイズの溶融炉での30年以上の実績とノウハウを有する。

　NOFCは、水素-酸素燃焼にも対応可能。現行の天然ガスに任意の比率で水素を混合したガスの酸素燃焼が可能で、水素インフラの整備状況に応じてさらなるCO2排出量の削減が行える。

酸素燃焼技術「NOFC」（NEG Oxy-fuel Combustion Technology）

電気溶融技術「NEMT」(NEG Electric Melting Technology)

　日本電気硝子は1960年にはじめてガラス溶融炉に直接通電加熱の技術を取り入れた。溶けたガラスに直接電気を流して加熱する技術は熱伝達効率が高く、燃焼によるガスの発生がない画期的な技術である一方、溶けたガラスに挿入されている電極には高度な周辺技術が求められる。同社では60年以上の経験を通じて蓄積した技術を活用し、現在ではほとんどの溶融炉に直接通電加熱を導入。さらに燃焼を全く用いない全電気溶融炉の開発により、高いガラス品位と生産効率を達成した。将来、使用する電力を再生可能エネルギーへ転換することで、カーボンニュートラルの達成が可能。

溶融炉制御システム「NFCS」(NEG Furnace Control System)

　日本電気硝子ではさまざまなガラス材料に最適な加熱状態を実現する、高効率で信頼性の高いガラス溶融炉制御システムを開発。燃焼と電気による加熱を最適な状態に制御することによりガラスの品質を向上させ、直感的なユーザーインターフェースが、ガラス溶融炉の安全かつ安定した稼働に貢献する。また、操炉状況をモニターする種々のシステム、CFD（流体解析）シミュレーションなどをオプションとして用意し、高効率のガラス溶融プロセスの構築を支援。エネルギー消費量およびCO2排出量の削減に対し最適なソリューションを提供することでカーボンニュートラルの達成を推進する。